アラフォー賢者の気ままな引き寄せライフ~第四密度行ったら本気だす~

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緩和終焉なのに円安のカラクリ、COVID-19ワクチンは腎臓損傷と長期腎障害に確実に関連している

緩和終焉なのに円安のカラクリ 騙されていたのは日本のメディアと日本人だけ(日刊ゲンダイ) 赤かぶ

勉強になる

これと合わせて読むといいのかな?:日銀が抱える「3つの爆弾」 - アラフォー賢者の気ままな引き寄せライフ~第四密度行ったら本気だす~

日銀が抱える「3つの爆弾」の論調とは反対の方向に今はあるようで

 日銀のマイナス金利解除から1週間余り。政策金利を17年ぶりに引き上げても、円安が止まらない。27日は一時1ドル=151円97銭近辺と1990年7月以来、約34年ぶりの円安水準となった。

 植田日銀が11年も続いた異常な金融緩和策を修正、利上げに踏み切れば理論上は円高に向かうはずだった。すでに米連邦準備制度理事会FRB)は、年内3回の利下げを示唆。主な円安要因である日米の金利差が縮小されることが想定されるからだ。

 ところが、円相場は1週間チョットで一気に3円近くも円安に振れてしまった。緩和が終焉に向かえば記録的な円安も収まる。エネルギー、資材、原材料などの輸入コストも下がり、家計を圧迫し続けた物価高も少しは和らぐ──。そんな期待を込めた庶民にすれば、真逆の展開には「聞いてないよ~」と言いたくなる。

 なぜ、円安の流れは変わらないのか。そのカラクリをひもとくと、まず植田日銀の過剰な「配慮」にブチ当たる。恐れたのは政策転換に伴う株式市場の混乱だ。利上げに踏み切り、円高傾向に転じれば、円安で潤う輸出大企業が牽引する日経平均には急落リスクとなる。バブル期以来、34年ぶりに最高値を更新し、史上初の4万円超えフィーバーに冷や水を浴びせることになってしまう。

 そんな損な役回りは、ご免こうむりたいという意識が働いたのだろう。責任回避のため、日銀の審議委員たちは利上げにあたり、事前に「政策転換」を揃ってにおわせ、いざ正式発表しても市場はノーサプライズ。おまけにマイナス金利解除の会見で、植田総裁が自ら「緩和的な金融環境が継続する」と言い放ち、「しばらく、追加利上げはない」との観測が強まったせいで一段と円売りが進んだ。

二兎どころか「三兎」を追うチグハグぶり

 植田総裁が19日の会見で「異次元の緩和は終焉」「役割を果たした」と明言したのは口先だけ。投機筋がそう受け止めるのも無理はない。実際、植田総裁が繰り返す「緩和的な環境」は継続中だ。日銀が世の中に直接供給するお金である「マネタリーベース」は2月末時点で、約664兆円。その規模は各国と比べても突出している。

 国債買い入れも当面は現状の6兆円程度を維持する。11年間に及ぶ異常な緩和策で、日銀が抱え込んだ国債残高は約600兆円にまで膨らんでいるが、国債引き受けは一向に変えようとしない。いざ国債残高の圧縮にカジを切るのは、極めてリスクが大きすぎるからだ。

 この10年で国の国債発行残高は4割強も増え、昨年末には約1045兆円に到達している。対GDP比は約255%という世界随一の借金大国でありながら、これまで大きな懸念が生じてこなかったのは異常な大規模緩和の副産物。日銀が国債を爆買いしてきたからだ。

 国の発行残高の約54%を引き受ける“お得意さま”となり、長期金利を低い水準で抑え込んできた。「事実上の財政ファイナンス」とされる禁じ手である。

「海外の投機筋が安心して円を売っていられるのは、日銀が国債引き受けをやめられないことを知っているから。それが最大の理由です」と指摘するのは金融ジャーナリスト・森岡英樹氏だ。こう続けた。

「日銀が金融政策の正常化に向け、保有国債を売る気配を見せただけで、たちまち長期金利は上昇。政府の国債利払い費が十数兆円規模で膨らむ恐れすらあります。いよいよ、借金大国の財政を圧迫しかねないから、植田日銀は国債引き受けを維持せざるを得ない。二兎を追う者ですら一兎を得られないのに、植田日銀は円高回避に株高維持、そして金利上昇の抑え込みという三兎を追う“離れ業”をやってのけようとしている。そのチグハグぶりを投機筋に見透かされ、思う存分、円は売られてしまっているのです」

若い世代ほど見切りをつける日本経済

 円安がどんどん進む謎解きは単純明快。異常な緩和策が実質継続しているからだ。海外の投機筋にはとうに見抜かれているのに、17年ぶりの利上げに「歴史的転換」とはしゃぎ立てた大マスコミはつくづく、おめでたい。植田会見に騙されていたのは日本のメディアと日本人だけ。改めて突きつけられたのは、アベノミクスの大規模緩和の罪深さである。

 物価目標2%が実現したのも、コロナ禍やロシアのウクライナ侵攻で原材料費高騰が物価を押し上げたから。庶民の暮らしには負の効果でしかなく、恩恵が滴り落ちるはずの「トリクルダウン」は結局、実現しないまま。

 庶民生活を犠牲にした円安政策で輸出大企業は潤ったものの、為替効果にあぐらをかき、技術革新を怠った。みるみる日本経済は国際競争力を失い、今や「安いニッポン」を求めるインバウンド頼み。気が付けばGDPは世界4位にまで沈んでしまった。前出の斎藤満氏はこう言った。

「円安のぬるま湯につかった日本企業はハンデを下げて勝たせてもらうゴルファーと同じ。喜んでいるうちに練習をさぼり、腕は鈍ってしまいます。34年ぶりの円安水準も、見方を変えれば、落ち込んだ『日本の実力』を反映しています。円の実力を示す『実質実効為替レート』はナント、53年ぶりの低水準。1ドル=360円の固定相場制だった時代に逆戻りです。新NISAの外国株人気が円安の一因になっているのも、若い世代ほど日本経済に見切りをつけている証拠ですよ」

 植田日銀がアベノミクスの毒から抜け出せない限り、日本の実体経済は衰退の一途をたどる。

庶民の暮らしが楽になる方向にはならなそうだね

ま、いままでを考えれば当然か

物価と株価は上がっても実質賃金は下がり続けるという悪循環。
騙されていたのではなく、誤魔化されたっていう事。
マイナス金利政策解除、
こんな言葉に騙されてはいけない。

そのとおり。
つまり、貨幣価値は労働価値ではなく、発券機関の信用力=財務状態。
マルクスケインズも誤り。

だからこそ今、
#消費税減税
#大企業への法人税増税
#富裕層への所得税増税

やるわけねえ〜

 

COVID-19ワクチンは腎臓損傷と長期腎障害に確実に関連している Cassie B.|さてはてメモ帳 Imagine & Think!

血栓「ワクチン」で腎障害はもはやあたりまえと思ってパスしていましたが、マスコミが一斉に怪しい冤罪的大騒ぎをしだしたので、これも載せます

COVID-19ワクチンの心臓への危険性はよく知られていますが、もう一つ、このワクチンで苦しんでいる臓器があります。

疫学者、心臓専門医、内科医であるピーター・A・マッカロー医師[Dr. Peter A. McCullough]によれば、このワクチンに関連して、腎臓や腎性の影響が憂慮されるほど多く報告されています。

腎臓は全心拍出量の4分の1を受け取り、定期的に血液をろ過しています。ワクチン接種者の約半数が血中に検出可能なレベルのCOVID-19ワクチンのスパイクタンパクを持つという研究結果があることから、スパイクタンパクとmRNAが腎臓に沈着し、そこでスパイクタンパクの発現を引き起こす可能性を仮定することは、あながち大げさなことではありません。

COVID-19ワクチンとウイルスそのものによる合併症の専門家であるマッカロー医師は、このことを心配しています。血栓、心停止、心筋炎、脳卒中などの「差し迫った医学的問題」を経験する人が非常に多いため、腎臓の障害は手遅れになってから発見される可能性があるといいます。

COVID-19ワクチン接種後に新たに発症した腎臓病を調査した韓国の研究者も同様の感想を述べています。彼らは、腎臓に関連した問題の既往歴のない人々が、COVID-19ワクチン接種後に生じた症状(赤い尿、急性腎障害、腎機能低下など)を受けて医療機関を受診したケースを調査しました。

この研究はコントロールされていないので、因果関係を決定することはできません。しかし、彼らはこう警告しています: 「しかし、COVID-19ワクチンは強力な免疫調節異常により、新規発症または再発性の糸球体疾患を引き起こすことが知られており、様々な治療対応が報告されている。」