世界的な「肥料危機」も世界経済フォーラムによる「理想の実現」の路線である可能性が濃厚に。とはいえ、確かに私たち人類も食について考え直す時期ではあるとは思います - In Deep
エポックタイムズは、正当な報道社ですので、このような刺激的なタイトルはつけないですが、その記事をご紹介します。
これを読んで、「現在の肥料危機は、世界経済フォーラム、あるいはディープステートの希望に沿ったもの」であることを知りました。
単に食糧危機を起こしたいのではなく、世界経済フォーラムのかねてからの非現実的な理想論としての願望が、「（化学）肥料の使用を停止する」ことであることも知りました。
しかし、逆にいろいろと考えさせられることもある記事でもありましたが、このエポックタイムズの記事は大変長いものですので、本題に入ります。
考えさせられること、というか、現代の農業が大量の肥料を伴う大規模生産となったのは、結局、特に主要国の私たちのような人たちが「無駄に食べ過ぎている」から、あるいは「食べ物の価値を粗末にし過ぎている」ことにあるのかなとは思います。
というか、彼らの考えは、「無駄に食べ過ぎているから」ではなく「無駄飯食らいが多すぎるから」である
そういう生活そのものの問題は確かにあるとはいえ、それでも、世界経済フォーラムにしても中国にしても、やり方が急激で、そして過激すぎて、さらには「現実的ではない」ということがあります。こういうことは、何十年もかけておこなわないと、大量死を生み出すだけだとも思います。
まあ……そうしたいのかもしれないですが。
そうしたいんだよ
確かに彼らには理想論があり、現在それが実行されているということなんでしょうが、過激すぎる。
なんかズレてるな
思うに、彼らの理想論は悪宇宙人のものであって、人類のものではないよ
当局者たちは、肥料不足は環境の移行を早めるために使用されるチャンスであると言う
肥料不足が、実際に特定の議題を進めるのにどのように役立つかを考えると、 国際開発庁のサマンサ・パワー氏とリンディ・リー氏の言葉は同じに響く。
パワー氏は同じフレーズを使用している：「この危機を無駄にしないでください」
そして、以下のように語っている。
「ロシアからくる肥料は少なくなっています。 その結果、私たちは国々と協力して、肥料や堆肥などの自然な解決策について考えています。 そして、これはとにかく生産者たちの利益になるであろう移行を早めるかもしれません。 ですので、この危機を無駄にしないでください」
「肥料危機をチャンスとしてとらえる」というパワー氏の言葉は、環境グループからの同様の声明と類似している。
EU のフォン・デア・ライエン大統領と他の EU 官僚に宛てて、ヨーロッパおよび国際的な環境団体のグループは、環境政策のコースを継続するよう組合に促した。
「ウクライナの危機は、グリーンディール政策とそのファーム・トゥ・フォーク （※ EUの新しい食品産業政策）および生物多様性戦略を実施することがいかに重要であるかをさらに思い出させるものです」
こう書簡は述べている。
ファーム・トゥ・フォーク戦略は、化学肥料の乱用を抑制するための行動により、「 2030年までに肥料の使用を少なくとも 20パーセント削減する」と自信を持って主張している。
へえ〜、肥料削減もアジェンダだったのか
「現在提案されているように、さらに多くの合成農薬と肥料を使用して、集約的畜産のための作物を栽培するためにより多くの農地を耕作することはばかげており、生態系の崩壊を危険なほど増加させます。これは社会生態学的安定と食料安全保障に対する最も深刻な脅威です」
そのように活動家たちの書簡は主張している。
「欧州連合は、その自然環境と市民の健康を維持するために、合成農薬と肥料の使用を減らすための戦略の実施を加速することによって、現在の課題に取り組む必要があります」
COVID-19への世界的な対応を調整する役割で知られる世界経済フォーラム（WEF）からの多数のリリースも同様の議論を行っている。
世界経済フォーラムとコンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー社の 2020年の白書は、温室効果ガスの排出と、肥料からの流出の可能性について警告し、開発途上国での肥料補助金の廃止を提唱し、肥料の使用を減らす努力について中国を称賛している。
コンサルティング会社アクセンチュア社と共同執筆した 2018年の世界経済フォーラムのホワイトペーパー「有機農業への 21世紀のアプローチ」は、有機農業と従来の農業との間の収穫量のギャップを埋めるために努力すべきであると主張している。
21世紀の農業に関する世界経済フォーラムのビジョンは 、「食糧システムのバイオイノベーション」というタイトルの 2018年のレポートでさらに焦点が当てられている。
それは、植物の窒素をより効率的に固定するための新しい微生物の生物工学を提唱している。
「これは、窒素肥料を減らし、より最適に適用する可能性を提供する」と世界経済フォーラムの報告書は述べている。
世界経済フォーラムはまた、肥料として「バイオソリッド」、つまり下水汚泥の使用を推進している。
また、し尿は、「優れた農業用肥料になる」と述べている。
元 EPA （経済連携協定）のグナセカラ氏は、肥料の乱用と流出は深刻なリスクをもたらし、五大湖とメキシコ湾で有毒な藻類の異常発生を引き起こすと述べた。
英国の著名な学者たちによって作成された UK Absolute Zero （英国の完全なゼロ）レポートは、窒素ベースの肥料や従来の農業に反対する他のレポートよりもさらに具体的だ。
2050年までに正味ゼロ排出目標を達成するために、「肥料の使用を大幅に削減」して、牛肉と子羊の生産を段階的に廃止するべきだと主張している。
この報告書は以下のように述べている。
「肥料の需要を減らすことでエネルギー使用量を減らす大きな機会がある」
2050年までに食品部門のエネルギーを 60％削減することも想定している。
この報告書は、2050年以降、肥料やその他の食料生産の側面のエネルギーは「ゼロエミッション電力により増加する」と述べている。
ウェブサイト Climate Depot のマーク・モラーノ氏は以下のようにエポックタイムズに語った。
「食糧危機 / 飢饉が、世界経済フォーラムのダボス会議のエリートたちによって進められたように、彼らはエネルギー、食糧、輸送などのより集中的な管理という長期目標を前進させています。各国政府は、この危機に「対処する」ために政権の権力を拡大しなければならず、それは世界経済フォーラムの進歩主義者たちが何より望んでいることです」
ふむふむ
パワー氏の発言は、民主党、世界経済フォーラム、EU、および同様の派閥からの論点と一致しているが、有機肥料の支持者たちにとって不都合な問題が起きている。
「化学肥料を放棄する」というスリランカの最近の政府による実験は、スリランカを混乱に陥れた。
スリランカでは、食糧不足が現実のものとなり、反政府抗議により、スリランカのゴタバヤ・ラジャパクサ大統領は 5月6日に非常事態宣言を発表した。これは、2か月間で 2回目だ。
「化学肥料の不足のバランスを変えるのに十分に有用な有機肥料はない」
「スリランカでは、大規模な不作があったため、文字通り飢饉の危機に瀕しています」とグナセカラ氏は述べた。
「肥料は、世界が依存している高収量農業のためには、現代の化学農業と競争することはできません」
「化学肥料の不足のバランスを変えるのに十分に有用で、そしてまだ使用されていない有機肥料はありません」
「ほとんどすべての有機肥料は家畜糞尿に基づいて作られ、短距離でしか出荷できません」
これらの現実は、グリーン政策における別の明らかな矛盾を強調している。
気候活動家たちが化学肥料の使用量の削減と有機肥料への依存度の向上を推進しているにもかかわらず、彼らは、有機肥料を提供する家畜の個体数を減らすために熱心に取り組んでいるのだ。
何かうだうだ言ってるけど、最終的には「人口減らしたい」ってだけじゃないの？
モラノ氏はエポックタイムズに以下のように語った。
「何年もの間、気候変動が食糧不足を引き起こすと警告されていましたが、今では気候政策が食糧不足を引き起こす最大の要因の 1つになっていると思われます」
「バイデン政権がしていることは、彼らの議題を進めるために「危機」をつかむことです。有名ですが、グレタ氏は「パニックになってほしい」と言いました。人がパニックに陥ると、合理的かつ冷静に考えられず、悪い選択をするからです。彼らがこれらの気候に触発されたユートピアのエネルギーと食料生産のファンタジーを売ることができる唯一の方法は、コロナ危機または戦時中の危機の時です」
中国の役割
2021年、中国はリン酸肥料と尿素肥料の両方の輸出を制限した。中国はまた、肥料の輸入を増やした。
湾岸化学石油化学協会の見通し文書によると、中国の輸出制限は、中国が「肥料事業において最も重要で最も影響力のある国」として急速に浮上した後に実施された。
ピーターソン研究所の分析によると、2021年と 2022年に世界の肥料価格が高騰した中で、中国の肥料価格はほぼ横ばいだった。
米国農務省の 4月の報告書は、中国の肥料輸出制限と大量の肥料輸入の影響に言及しているが、その要約では、「輸出禁止と制限を課している国」の中に、ロシアとウクライナはあっても、中国の名前には言及していなかった。
中国の専門家であるスタンフォード大学のゴードン・チャン氏は 5月6日、ツイッターで、中国は「肥料、より一般的には食品生産に必要な化学会社を買収している」と警告した。
中国はまた、アメリカの農地だけでなく、現在食糧不安に陥っているスリランカの港を含む世界中の港を買収している。
グナセカラ氏は以下のように述べる。
「中国は、自分たちが持っているものを確実に強化し、世界中のアクセスを制限するという点で非常に戦略的でした」
「発展と成長に非常に反対している人々（世界経済フォーラムなど）が来た時に、中国は世界市場に触れることができ、それを例として使用して、より多くの権威を行使し、より大きな力にアクセスできるようにすることができるのです」
世界中で感じられている苦痛
彼の地域での肥料の価格は 200％または 300％も上昇したと推定している。
ディーゼル価格の上昇は彼を最も傷つけた。
「農機具はディーゼルで作動するのです」と彼は指摘した。
ガソリン価格のウェブサイトによると、テキサスのディーゼル価格は、1年前の 2.820ドルから平均 5.231ドルになった。
ジョシュ氏は、他の牧場主や家畜生産者たちが損失を避けるために動物を殺処分していると聞いたことがあると述べた。
Climate Depot のモラノ氏は、「食糧不足は、現在のシステムを崩壊させ、グレートリセットを導入するための適切な方法です」とエポックタイムズに語った。
やっぱグレートリセットを導入するためか
