ビッグファーマは医師から政治家に至るまで、不正なシステム全体をコントロールしている Ethan Huff｜さてはてメモ帳 Imagine & Think!
まあ、陰謀論の基本的な話だね
New England Journal of Medicine（NEJM）誌は、1年間に73の新薬に関する研究を発表しましたが、そのうちの82パーセントがビッグファーマから資金提供を受けていたという驚くべき事実が明らかになりました。
著者の約68％はその薬を製造している会社の社員であり、主席研究者の50％は製薬会社から資金を受け取っていたのです。
このことが示すのは、もちろん、「科学」という分野が製薬業界によって高度に腐敗させられており、それが政治の領域にも大きな影響を及ぼしているということです。
2013年にアリゾナ大学法学部が行った研究によると、製薬会社が直接研究資金を提供していない場合でも、企業の株主、コンサルタント、取締役、役員はほぼ常に研究資金に関与しており、新薬が「安全かつ有効」であると宣伝する「正しい」結果を保証していることがわかりました。
さらに2017年にBMJ（British Medical Journal）に掲載された別の調査では、医学雑誌編集者の約半数がビッグファーマのおこぼれを受けており、編集者1人あたりの平均支払額は約2万8000ドルにものぼることが判明しています。
これらの統計は、研究者や編集者が受け取る報酬について透明性を持っている場合にのみ正確であることに留意してください（ヒント：彼らの多くはそうではないので、本当の数字はもっと高い可能性が高いということです）。
医学の全分野が製薬会社の利益によってコントロールされている
最近、世界で最も影響力のある医学雑誌2誌を調査分析したところ、81％の研究著者が、製薬会社から受け取った数百万ドルの支払いを、開示する義務があるにもかかわらず、開示しなかったという衝撃的な結果が出ました。
製薬業界が新薬に関する「科学」をうまく偏向させているとすれば、当該科学に依拠する医師もまた、処方を決定する際に、望むと望まざるとにかかわらず、偏向していると言って差し支えないでしょう。
また、医学雑誌には「ゴーストライティング」と呼ばれる問題が多発しています。これは、ある研究の本当の著者が、医薬品や医療機器の宣伝のために買収されたビッグファーマの人間であるにもかかわらず、その研究に医師の名前を載せてしまうというものです。
「ビッグファーマの幹部は、市民が自分たちの代理人よりも、認定医が書いた報告書を信用する可能性が高いことを知っている」と、The Defenderは説明しています。
「そのため、医師が研究にほとんど関与せず、報告書が実際には製薬会社によって書かれたとしても、著者として自分の名前を記載するように医師に金を払うのです。」
この慣習は、1950年代から1960年代にかけて、タバコの経営者が、タバコが癌を引き起こさないという証拠を出そうと躍起になっていた頃に始まりました。そのために、医師が研究とは無関係であるにもかかわらず、医師に依頼して「研究」に名前を載せてもらっていたのです。
世界的なタバコ禁止の潮流も陰謀だったのだと思うよ
これらの結果、現在市場に出ている多くの医薬品や医療機器は、実際には安全ではなく、効果もないということになるのです。しかし、腐敗した「科学」がそうではないことを示唆しているので、医療分野全体がこれらの危険でしばしば死に至る製品で汚染されているのです。
科学が中立であるという考え方は、このくらいにしておきましょう。
科学（笑）なんて現実にはこんなもんだ
アメリカの食料危機は「意図的」である様相。過去数ヶ月で十数カ所の食品関連施設が火災や爆発で消失し、全米への肥料の運搬が強制的に止められている - In Deep
2021年10月-2022年4月までのアメリカの食品関係施設の事故等
・2021年10月 アイダホ州の乾燥乳工場で火災
・2021年12月 テキサス州サンアントニオの食品加工工場で火災
・2021年12月 多国籍食品企業JBSのネブラスカ州の牛肉工場で火災
・2021年12月 ミシシッピ州の家禽飼料工場でボイラー爆発
・2022年01月 ニューヨーク州ハミルトンマウンテンの家禽加工工場で火災
・2022年01月 ルイジアナ州レコンプトの飼料工場で火災
・2022年02月 テキサス州エルパソのボナンザ食肉会社で火災
・2022年02月 オレゴン州のシアラーズフード工場で火災
・2022年02月 ウィスコンシン州マウストンの肉加工工場で火災
・2022年03月 アリゾナ州マリコパ郡のフードバンクが火災で焼失
・2022年03月 アーカンソー州のネスレで火災
・2022年03月 ウォルマートの流通センターで火災
・2022年03月 メイン州ペノブスコットのジャガイモ加工工場で火災
・2022年04月 カナダのシャーブルック食品加工工場で火災
・2022年04月 カンザス州の穀物工場で火災
・2022年04月 肥料工場で火災
・2022年04月 カリフォルニア州サリナス食品加工工場で火災
それで、今日読みました海外の記事の主張は、「この連続は偶然とは考えにくい」ということを、直接的にではないにしても、それを伺わせているもので、確かに、こういう考えは陰謀論的ではあるのですけれど、しかし、食品関係施設ばかりに、これだけ火災や爆発が相次ぎ、ついには飛行機まで突っ込むということが連続しているのは、やや不自然ではあります。
それと共に、最近のアメリカの出来事を知り、私自身、「アメリカは故意に自国を食糧危機に持ち込もうとしているのではないか」という懸念を持っていました。
アメリカの以下の範囲を網羅して貨物を運んでおり、そこには、「肥料」も含まれているのですが、肥料の運搬を鉄道会社側から「拒否」されたのです。
ユニオン・パシフィック鉄道は、4,930台のディーゼル機関車と、50,189台の貨車を持ちますが、「それによる肥料の運搬が、作物の植え付け時期である現在おこなわれていない」のです。
CF インダストリーズ社のニュースリリースには以下のような記述があり、他にも多くの肥料企業が、「肥料の運搬を拒否されている」ようです。
鉄道会社側のその理由は、「鉄道に義務付けられた輸送量の削減」と書かれています。
しかし、普通に考えて、すでにアメリカでは異常な食糧価格の高騰と、そして、以下の記事などでも書きましたが、少なくとも 6月頃まで続くと見られるラニーニャ現象によって、すでにアメリカの大部分に被害をもたらしている「干ばつ」が、さらに拡大すると思われるのです。
このような食糧の非常事態下では、優先するのは、農作における「収穫の増大」であるべきはずで、そんな時に「排出ガス削減的な理由」で農作を妨害しているということに異常な違和感を感じたのです。
しかし、最近の一連のアメリカの政策を見ていますと、どうしても、「アメリカは意図的にアメリカ自身を食糧危機に持ち込もうとしている」という陰謀論的な見え方しかできないのです。
意図的だろうね
