まあ、止めないだろうねえ
「定期検診に訪れた医師が、毎年のインフルエンザやCOVIDワクチンといった通常の予防接種に加え、がんのワクチン接種を受けませんかと尋ねたと想像して下さい。肺がん、皮膚がん、大腸がん、あらゆるがんを、腕に軽く刺すだけで、予防できるのです。」
「ブリティッシュコロンビア大学のRNA研究者であるアンナ・ブレイクニー[]は、私たちは今、『mRNAルネッサンス』の真っ只中にいる、と言っています。」
これらの医薬品は「今後数年間はゲームチェンジャーとなるだろう」と、彼女は言います。
もう誰も失敗したmRNAワクチンなど望んでいません・・・
そうなのかな？
「失敗した」ということをきちんと理解している人はどれくらいいるのだろうか？
人々はCOVID-19と、失敗したファイザーとモデルナのCOVID-19 mRNAワクチンと決別したかもしれませんが、エリートたちは私たちと決別してはいないのです。
カナダ人の22.4%だけが、これらの失敗した医薬品が何百万人もの人々を傷つけたという証拠が増えているにもかかわらず、過去6ヶ月間にブースターショットを受け、これらの失敗した有害な製品をまだ宗教的に接種しているのです。
つまり、870万人のカナダ人がまだ完全に洗脳されていることになります。しかし、これは、カナダや他の国で、mRNAを有効な医薬品プラットフォームとして維持するには十分な人数ではありません。
ふーむ、日本ではどれくらいだろうねえ？
2023年1月、モデルナのCEOであるステファン・バンセル[Stephane Bancel]がスイスのダボスにいたとき、mRNAを10億回分以上生産したいと主張するインタビューを行っています（ここをクリック）。
彼らはやめるつもりはありません。
完全に失敗した有毒な医薬品プラットフォームに何十億ドルも投資されたのです。COVID-19のmRNAワクチンの「成功」について語るとき、彼らは人口のほとんどを騙して有害で有毒な製品を接種させることに成功したということを語っているのです。
2023年にインフルエンザやRSV、CMVなどの新しいmRNAワクチンを発売する前に、国民を脅すか、mRNAプラットフォームを再生させる必要があります。
私は、死亡率約50％のH5N1型インフルエンザのパンデミックで国民を脅かそうとするのではないかと考えています。(ここをクリック)
ありそうなシナリオ
そして、mRNAのH5N1インフルエンザワクチンを迅速に展開しようとするのです。これは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から15億5000万ドルを受け取ったGAVIがすでに提案していることです。(ここをクリック)
致死率が50%に達するというH5N1インフルエンザのパンデミックは、人々を怖がらせて、「安全で効果的」と説明される新しいH5N1 mRNAワクチンを受け入れさせ、mRNAプラットフォームを回復させる試みとなる、新しいパンデミックとして理想的なものです。
モデルナのCEOはすでに、どんな新しいmRNAワクチンでも6カ月以内に製造できると主張しています。
十分な数の人を騙すことができれば、他のmRNAワクチンもすぐにリリースすることができます： RSV、CMV、HIVなどなど。
彼らは、mRNAにあまりにも多くの資金を投入しているので、今すぐやめることは考えられません。
騙されるな：RESTRICT法は、オーウェル的な検閲を偽装したものに過ぎない Ethan Huff｜さてはてメモ帳 Imagine & Think!
RESTRICT法は、表向きには、TikTokなどのようなセキュリティリスクがあるとみられるアプリを禁止するための施策というものらしい
よく分からんが
いわゆる「RESTRICT法」は、マーク・ワーナー[Mark Warner]（民主党、バージニア州）とトム・チューン[Tom Thune]（共和党、サウス・デルタ州）が提出したものです。この法律は、権力者が国家安全保障を脅かすと主張する外国の敵対勢力に関連する取引や金融保有をブロックしたり妨害したりすることを目的としていると思われます。しかし、実際には、RESTRICT法は、日常的なアメリカ人の言論の自由を標的にするために意図的に設計されたように見えます。
クリーガーは、ワーナーは意図的にRESTRICT法を設計し、政府が「外国政府やスパイとつるんでいる疑いのあるテクノロジー企業に対して迅速に行動を起こし、彼らがもたらす脅威が無視できないほど大きくなったときに、棚やアプリストアからその製品を効果的に消滅させる」ことを可能にするようにしたと、Wiredから引用して言っています。
これが表向きの説明なのかな？
法案は、その通過によって阻止しなければならない悪者として、次の国々を挙げています： 中国、イラン、キューバ、ロシア、北朝鮮、ベネズエラです。企業支配のメディアは、この法案がソーシャルメディアアプリのTikTokに特に関係しているかのように報道していますが、これも真実からの偏向です。
「現実には、RESTRICT法はTikTokとはほとんど関係がなく、オンラインコンテンツをコントロールすることにすべてが関係している」と、あるレポートは警告しています。
「非常に具体的に言うと、米国の多くのウェブサイトが影響を受けることになる。なぜか？多くのウェブサイトは、サードパーティの『プラグイン』や『ウィジェット』、あるいは外国で作られたソフトウェアを使って、サイト上のコンテンツをサポートしているからだ。」
RESTRICT法の成立により、国家情報長官（DNI）は、「外国のコンテンツ」やソフトウェアを使用しているとみなされるウェブサイトや、米国政府が自国の利益に反するとみなすプラットフォーム通信を行っている可能性のあるウェブサイトをすべて停止させる新たな包括的権限を付与することになります。
「SB686が成立すれば、商務省、国防総省、DHS（国土安全保障省）に、今あなたが読んでいるものを停止させる能力が与えられることになります。これは大きな問題だ。」
ワーナーは法案を擁護するために、その規定は「米国内の通信技術に対する妨害行為や破壊行為、米国の重要インフラに対する壊滅的な影響の発生、連邦選挙への干渉、結果の変更」に従事している人々や団体にのみ適用されると主張していますが、何がこれらすべての違反に当たるのかを誰が定義しているのでしょうか？
ワーナーはさらに、自分の法案の対象は「カスペルスキー、ファーウェイ、TikTokなどの企業・・・個人ユーザーではない」だけだと主張しています。唯一の問題は、法案にそうでないことが明記されていることです：
「・・・何人も、この法律に基づいて発行された規制、命令、指示、緩和措置、禁止、その他の認可または指示によって禁止されている行為の実行、または必要な行為の省略を引き起こしたり、幇助、助言、命令、誘導、調達、許可、または承認してはならない」と書かれています。
要するに、いい加減な理由をでっち上げて検閲するってことのようだな
