Youtubeは最近、ワクチンがCOVID-19に感染するリスクを減らさないという主張を禁止するルールを削除した。
それ（その主張）は嘘だった。YouTubeはこの明白な事実を述べたユーザーを 1年以上禁止していましたが、今はそうではありません。
YouTubeは最近、マスクは効果がなく、実際には子どもにとって破壊的であるという主張を禁止するルールも撤廃しました。
それも嘘でした。YouTubeは、この明白な事実を述べたユーザーを1年以上禁止し、連絡を検閲していました。今はそうではありません。
1月当時、Google-YouTubeは、マスキングに疑問を呈すると検閲を受け、アカウントが禁止されました。
そして1月頃 Google-YouTubeは検閲を行い Covidワクチンの有効性に疑問を呈すると アカウントを禁止していました。
それはすべて変わりました。
今日、Google-YouTubeでさえ、ワクチンは効果がなく、マスキングは効果がなく、特に子供にとって破壊的であったことを認めています。
これで何かが変わるのかなあ？
こういう風に、嘘だったということが明らかになっても、ぐだぐだと惰性で状況が続いてると思うんでねえ
WEF:全ての人がまもなく「生体認証センサー」を身につけるだろう : メモ・独り言のblog
世界経済フォーラムのトップアドバイザーが、人間はまもなく「生体センサー」を装着し、その一挙手一投足や身体機能を政府やビッグテックに「常時監視」されるようになるだろうと発言した。
このコメントは、深刻な懸念を抱かせるユヴァル・ノア・ハラリ氏の最新のものです。今月初めには、イスラエルのWEFアドバイザーが、世界のエリートは「大多数の人口を必要としない」と公言し、人類は知性がなく無価値だと嘲笑した。また別の機会には、ハラリはAIに取って代わられた後、「役に立たない人々」をどのように生かしておくかについて考え、薬物とビデオゲームによる食事で永久に鎮静状態を保つことを示唆した。
「まもなく、ごく近い将来、人々は生体センサーを体内あるいは体外に装着して歩き、グーグルやフェイスブック、中国政府などが体内で起きていることを常に監視するようになります。」と、WEFの高官であるユヴァル・ハラリ氏は最近のインタビューで述べている。
そりゃまあ、狙ってるよねえ
2020年の論説で、ハラリは、共産中国生まれのCOVID-19ウイルスを触媒として、生体認証センサーの普遍的な装着に関する「世界計画」を呼びかけました。ハラリは、24時間生体監視計画によって潰されるプライバシーやその他の基本的人権に関する懸念を退け、人々はただ「科学を信じ、公的機関を信じ、メディアを信じる必要がある」と書き、支持者に自分で考えるよう促してきた「政治家」は 「権威主義者 」だと主張している。
人々はただ「科学を疑い、公的機関を疑い、メディアを疑う必要がある」と、私は言っておこう
ハラリの発言はソーシャルメディア上で話題になり、深刻に眉をひそめたが、世界経済フォーラムにおける彼の専制的で反人間的な姿勢は、彼一人のものでは到底ないだろう。
最近、野生の猿と暮らすことで世界的に有名になった霊長類学者ジェーン・グドールは、世界経済フォーラムでの講演で、なんと人類の94％が一掃されれば、さまざまな地球規模の問題は「問題にならなくなる」と主張した。
人類の6％のサイコパスが一掃されれば、さまざまな地球規模の問題は問題にならなくなる、と私は言っておこう
また、世界経済フォーラムが公開した不穏なビデオでは、「スペースバブル」によって太陽を遮断する計画が宣伝されていた。世界征服のSF映画の筋書きのように聞こえるが、WEFはこの提案に完全に真剣で、太陽を遮断することで 「気候変動 」に終止符を打つと主張している。
先に述べたように、世界経済フォーラムは近年、西側世界のほとんどの民主主義国の重要な指導的地位にヤング・グローバル・リーダーを植え付けるなど、水面下で活発に活動している。クラウス・シュワブが世界各国の政府への「浸透」に成功した今、世界経済フォーラムは世界の舞台でますます公的な役割を担うようになってきている。
それでも、気づかない人は気づかない
天然ガス価格高騰で次々と肥料の生産が停止。世界最大の英国肥料企業の子会社と、EUで二番目に大きなポーランドの肥料メーカーも操業を停止すると発表 - 地球の記録 - アース・カタストロフ・レビュー
8月22日には、ヨーロッパで２番目に大きなポーランドの肥料企業であるグルパ・アゾティ社 （Grupa Azoty ）が操業を停止するとウェブサイトで声明を発表しました。ポーランドでは、別の肥料企業も操業停止を発表しています。
そして、8月24日には、世界最大の肥料企業のひとつである CF インダストリー・ホールディング社 （CF Industries Holdings, Inc）の子会社が、肥料の原料である硝酸アンモニウムの生産を停止すると発表しています。ちなみに、この硝酸アンモニウムの「世界最大の輸出国」はロシアですが、今年 2月に「非友好国に対して」の輸出を停止しています。
肥料企業各社の操業停止の理由は、どの会社も「エネルギー価格の例外的な高騰で、自社の努力では、もはやどうにもならない」ことによるもので、「生産停止は一時的なもの」としていますが、どのような一時的かというと、「天然ガスなどのエネルギー価格が落ち着くまで」ということにななっています。
しかし、ヨーロッパの天然ガス価格が落ち着くという可能性は現時点ではまったくなく、それどころか、9月からロシアからの天然ガス供給が完全に停止するのではないかという懸念さえ出ています。
その後、英国の天然ガス価格は以下のようになっています。2021年の安値の数十倍です。
ほぼすべての肥料の生産には大量の天然ガスが必要ですので、確かに、ここの値動きでは、操業を続けるということもできないでしょう。
肥料については、今年の春以降、何度か取りあげていますが、今年の時点で、その価格は信じられないほど上昇していました。
今年 5月には、日本の肥料価格が、史上最高値を記録しました。
5月には、やはり世界最大の肥料企業であるカナダの企業が、「肥料の混乱は、2023年まで続く」と述べたことが報じられていましたが、今回の複数の肥料企業の操業停止、あるいはエネルギー価格が高騰しているのはヨーロッパならどこでも同じですので、今後も操業停止する企業が増えた場合、「 2023年まで混乱が続くというより、2023年からが肥料危機の本番になる」可能性が出ています。
懸念されるのは、農作物価格の高騰より、「農業生産者たちがやめていく」というほうの話です。
いくら頑張っても利益にならないことを続ける人はいません。
順調に仕組まれた方向に進んでるようで
