食料施設への不可解な攻撃が「世界中で起きている」ことが各国報道で判明。アメリカでは畜産管理アプリ経由での大規模なサイバー攻撃が発生。これをやっているのは…… - In Deep
最初の記事では、アメリカで、食料関係施設ばかりが不可解な火災あるいは爆発、航空機の墜落などに見舞われていることを取り上げました。
もちろん、単にそういうことが続いたという「偶然」かもしれないですが、最近、「これは偶然ではないかもしれない」ということを示すものが出てきたのです。
何が起きたかというと、「ファクトチェック」が華々しく登場したのです。
それは、「これらの連続した食料施設の火災が人為的なものであるとか不正行為によるものだ、という主張は虚偽である」という内容のファクトチェックでした。
「あ、これが出たらもう安心。こりゃ事故でなく人為的なものだ」と確信した次第です。
ファクトチェックが作動した場合、これまで、「それが虚偽だとしている内容」は、ほとんどが真実でした。コロナに関してや、ワクチンに関してもそうでした。
また、ファクトチェックはその「虚偽の報道や主張のリンク」を丁寧に示してくれますので、検索などから除外された記事などにも容易に辿りつくことができますので、非常に便利なものです。
「ファクトチェック」はすごいよね
こんなものがまかり通ってると、「末世だなあ」という感じがする
そして、もうひとつのことは、先ほどリンクさせていただきました記事「アメリカ食品関連施設の謎の連続火災の後、FBIが、米農業協同組合にサイバー攻撃が行われる可能性を文書で警告…」と関係するのかもしれないですが、「アメリカの食糧関係にはすでに大規模なサイバー攻撃が起きていた」ということが報じられていました。
全米の「畜産管理」アプリ経由でのサイバー攻撃が確認されているのです。
これは日本でも報じられていましたが、どうも内容に納得がいかず、ほんの少しですけれど、調べますと、「世界経済フォーラム」というような概念が浮上してきたりもしました。
サイバー攻撃については、世界経済フォーラムの想定演習みたいのがあったかと
知ったのは昨日くらいなんですけれど、日本の複数の報道で、「アメリカの州政府のコンピューター・ネットワークがサイバー攻撃を受けている」と報じられていました。
そして、おそらくですが、日本のすべての報道が、「中国のハッカー集団による攻撃」と報じていました。
コロナとか、何でもかんでも中国のせいにする風潮がある気がするが、ミスリードだろう
そして報道では、このアメリカの農業管理システムへの攻撃を「中国によるもの」としているわけですが、まあ……「戦争の一種」として考えれば、そういう可能性もないではないのかもしれないですが、どうも腑に落ちない。
よくわからないですが、今回のアメリカへのサイバー攻撃は、畜産管理アプリを経由しているところから、「食糧関連をターゲットにしようとしている」という感じもあり、それを考えますと、「中国によるものではない」とはいえるかと思います。なぜかというと、アメリカの食糧状況が悪くなった場合、最も困るのは中国だからです。あまり日本では報じられないですが、「現在のアメリカの食糧（主に穀物）の最大の買い手は中国」です。
食糧危機などが起きて、アメリカが自国の食糧保護主義に走り、他国への輸出を制限するようなことになった場合、最も困るのは中国であり、中国としては、「アメリカがいつも食糧事象が良好な状態」であることを望んでいるはずです （中国としての目的を達成するまでは）。
まあ、実際のところはわかりようがないですけれど。
マクロン当選直後に：「デジタルIDアプリ」の立ち上げを発表 : メモ・独り言のblog
多くの人が不正操作されたと主張する選挙で2期目の大統領に勝利したわずか数日後、WEFの「ヤンググローバルリーダー」エマニュエル・マクロンはフランスにデジタルIDシステムを導入した。これは偶然にも、クラウス・シュワブが人類を服従させる計画における主要目標の一つであった。
マクロンはフランスの選挙で生き残ったものの、多くの有権者は選挙が盗まれたのではないかと思っている。マクロンは時間をかけずに、フランス国民が公共および民間のサービスを利用するために必要となるデジタルIDアプリを発表した。ディストピア的なデジタル・アイデンティティは、テクノクラシー、別名グレート・リセットの基盤です。
デジタルIDアプリの利用目的がどこまで広がるかは今のところ不明だが、フランスではコロナウイルス危機の際にパスサニタイル（健康・ワクチンパスポート）を導入し、デジタルアプリを使って様々なサービスにアクセスすることに慣れざるを得なかった経緯があります。
また、政府がIDアプリを社会的統制の手段として利用しようとするかどうかは不明です。しかし、フランス政府は以前、ワクチンパスポートの使用は、実際には、ワクチンを接種していない人々が社会で活動することを困難にし、その結果、国民を政府の意志に従わせることを意図したワクチン義務化の「偽装された」形態であると認めています。
欧州連合(EU)全体も、人々が「パンデミック後の生活に理想的なより大きな柔軟性」を享受できるようにするために、今年中にデジタルIDアプリケーションを導入する予定です。
計画されているアプリケーションは、すべての27加盟国の市民がEU加盟国の政府ウェブサイトにアクセスすることを可能にし、公共料金やレンタカーなどの支払いをするための財布のような役割を果たすと考えられています。
もちろん真の目的は人々の管理だろう
大手製薬会社が食料供給全体をコントロール：mRNA食品を供給 : メモ・独り言のblog
非常に革新的で効率的な方法である屋内垂直農法は、ビル・ゲイツが資金を提供し、世界経済フォーラムが従来の屋外農業に代わるものとして後押ししている。
エアロファームは垂直農法の業界リーダーであり、CRISPR遺伝子編集による農産物を初めて共同開発し、NIHと協力して致命的なワクチンのCOVID用のタンパク質を製造しました。
エアロファームは、自分たちが従来の農家ではないことを明確にしている。彼らは合成食品一筋であり、それは明らかにこの成長産業のトレンドとなっている。
モンサント社は、垂直農法用に特別に調整した遺伝子組み換えの種子を作り、カリフォルニア大学は、この新しい農園の主要作物であるレタスを栽培できる植物ベースのmRNAワクチンを開発している。
ゲゲッ
気持ち悪いことやってやがる
これらの遺伝子組み換え農場は、すでにクローガー、ウォルマート、ホールフーズなどの大手小売店に食品を提供しており、大規模な拡大を続けている。
そして、遺伝子組み換えが行われているのは生鮮食品だけではない。USDAとFDAはすでに豚、サケ、牛の遺伝子組換えを承認している。そして、実験室で育てられた合成肉も承認しています。
結局は、遺伝子組換え食品を食べさせたい、ということなんだろうか？
スピでは、アセンションに遺伝子の回復が重要だ、とか言われるのだが、それに対する攻撃？
ビル・ゲイツのグッドフード研究所は、米国農務省から1000万ドルの支援を受けて、食肉生産のあり方を再構築する計画です。しかし、ビッグファーマの食糧供給を新しいアメリカのモデルにするためには、大きな危機が必要でしょう。
2020年のロックダウンはサプライチェーンを苦しめ、さらに米国の対ロシア制裁の影響を受けました。これにより、食糧不足の危機を招いています。
さらに、この数週間で食品加工工場が1２カ所以上、肥料工場が数カ所破壊され、大規模な肥料危機が勃発してしまいました。
さらに悪いことに、ユニオン・パシフィック鉄道は、世界最大の肥料会社からの出荷を20％削減することを余儀なくされています。
そして、人々が解決策を求めると、結局のところ、ビル・ゲイツは代替肥料に多額の投資をしており、また、肥料市場の成長を助けると主張するカナディアン・ナショナル鉄道の大株主でもありました。
また、このパターンか
おそらくビル・ゲイツとモンサントは、遺伝子編集された新しいバクテリアの肥料で人々を救おうと志願するだろうし、アフリカのように、15年間助けようとしてゲイツとモンサントが成し遂げたことは、飢餓を31％増加させることだったように、それは裏目に出るでしょう。
しかし、それは大丈夫です。モンサント-バイエルが、新しいmRNAワクチンレタスを使ったビッグファーマの食品工場で、救助を行うからです。
さらに、この新しいフランケンフード産業の目標は、すべての食品を追跡可能にすることであり、それはナノテクノロジーで食品をコーティングしていくことを意味します。
食糧供給を支配する者は、人々を支配する
エネルギーを支配する者は大陸全体を支配できる
お金を支配する者は世界を支配できる
- ヘンリー・キッシンジャー
まあ、賢い連中だよね
悪い方向にだが・・・
