アラフォー賢者の気ままな引き寄せライフ~第四密度行ったら本気だす~

気ままにスピ雑談、多少は人が見て勉強になりそうなことを書いていく

西側諸国のすべての指導者たちが「自国民の大量死」を望んでいるのなら…、世界政府サミット:中央集権的なデジタル通貨が到来

西側諸国のすべての指導者たちが「自国民の大量死」を望んでいるのなら…それに対抗しようじゃねえか…と思うのはある意味では当然かもしれません - In Deep

それにしても……いろいろな考え方はあるのでしょうけれど、今の地球というのは「地球政府」というものの下にあるわけではありません。

各国家があって、それぞれの国家のトップがいる。

認識が甘すぎる

そういう見かけになっているけれども、裏ではすでに「地球政府」ができている、というのが陰謀論の基本

それをカバールだのディープステートだのと呼んでいる

その国家の元首がまず考慮するべきことは、「自分の国の国民を守ることを優先する」ことだろうと友愛観念の薄い私などは思うわけですが、先ほどのドイツの首相の発言は、まるで、「ウクライナの人々を助けられるなら、ドイツ国民など死んでも構いません」と言っているようなもので、そして、それが現実化しつつある。

最近、中央アジアタジキスタンの大統領が、「タジキスタンのすべての国民の皆さんは、最低2年間分の食糧を備蓄してください」と、大統領府のウェブサイト上で呼びかけました。

なかなか聡明かもなあ

私はタジキスタンの大統領がどんな人だか知らないですし、良い人だか悪い人だかは全然知らないですが、それでも、「これが国のトップの普通の発言」だとは思います。

「まず自分の国の国民が生き残ることを考える」と。

それによってなされることが、結果として良いことであろうと悪いことであろうと、「自分の国」という概念があるのならば「その自分の国を中心に考える」というのが、この数千年の地球の在り方だったはずです。

だったはずでした

そういう自己的な考え方が良いのかどうなのかはわかりません。

そりゃまあ、「地球の全員が幸せになりましょう(何も所有せずに)」というような気味の悪い響きもいいかもしれないですが、まだそういう時代ではないです。

いや、連中はもう、そういう時代だということにしたんだよ

一国の主は、その一国の国民のために尽くすべきで、その根幹の理想は、「自国の国民ができるだけ死なないようにする。出来得るなら、自国民を幸せにする」ということで構わない気もします。

これは唯物論が根幹の話ではあるにしても、今の時代ならそれが筋だと思います。

昔はそうだったけど、今は通らない筋

しかし、パンデミック以来の西側諸国がしてきたことは「逆」であり、国民の 70%や 80%などに対して「 200人に 1人は、ほぼ死ぬ」コロナワクチンを接種し、そして、今度は、「ウクライナの国民のために、わが国民は大いに餓死しましょう」と述べている。

これはもう「国家」の代表ではないです。

地球政府の代表かもしれなくとも、国家の元首ではないです。

今の時代、国家の元首とは地球政府のエージェントである

全体的に、認識がワンテンポ遅れているかと

 

世界政府サミット:中央集権的なデジタル通貨が到来し、個人のプライバシーや自律性はなくなる Lance D Johnson|さてはてメモ帳 Imagine & Think!

バイデンは最近、「米国中央銀行デジタル通貨(CBDC)」を模索する大統領令に署名しました。この命令は、「発行が国益にかなうと判断された場合、潜在的な米国CBDCの研究開発を緊急に行う」ものです。政府は現在、今後のロシアのサイバー攻撃について警告しています。このサイバー攻撃は、このデジタル通貨を「国益のために」実行するための偽旗作戦なのでしょうか?連邦政府は現在、デジタル・ドルを導入するための技術基盤を整備し、連邦準備銀行と協力して、近い将来、このシステムを導入することを目指しています。この取り組みには、「国際的に米国のリーダーシップを確保する」ための「複数国での実験」も含まれています。アメリカは、中央集権的でプログラム可能なデジタル通貨に導かれる「新世界秩序」を「リード」しようとしているのです。

アブダビで開催された世界政府サミットで、世界経済フォーラム(WEF)の関係者が、これから起こることを示唆しました。ピッパ・マルムグレン[Pippa Malmgren]は、ジョージ・W・ブッシュ元大統領に助言したアメリカの経済学者です。世界中の大統領や首相に助言を与え、『The upside of COVID(COVIDの利点)』と題して講演を行っています。

助言を与えるというのは、随分忖度した言い方だね

指示や命令を与えてるんだろ?

マルムグレンの価値観はクラウス・シュワブやWEFと一致しており、Covid-19を人口抑制を優先するグレートリセットの機会と捉えているからです。世界政府サミットでのインタビューで、マルムグレンはキャッシュレス社会がやってくると意欲的に語りました。

「私たちは今、劇的な変化の途上にあり、大胆にも、従来の貨幣と会計のシステムを捨て、新しいものを導入しようとしているのです」と、マルムグレンは語りました。「新しいもの、新しい会計は、ブロックチェーンと呼ばれるものです。デジタルということで、経済で起こる全ての取引のほぼ完璧な記録を持ち、何が起こっているのかをはるかに明確にすることができるでしょう。」 これは、個人のプライバシーも、身体の自律権もないことを意味します。

マルムグレンは、この新しいデジタル通貨が「国家と市民のパワーバランスに大きな危険をもたらす」ことを認めています。マルムグレンは、人々はプライバシーを持たなくなるので、「人権のデジタル憲法」が必要になるだろうと述べています。この通貨はプログラム可能で、オンライン活動、二酸化炭素排出量、ワクチンの接種状況、宗教的信条、その他その時々に流行しているあらゆる目覚ましい思想を監視・監督する社会信用スコアに容易に結びつけることができるでしょう。新しいデジタル通貨は、銃や弾薬の購入、食料購入(食料供給を規制するため)、ガソリンなどの制限を含む資源の「公平な分配」を実施することになるでしょう。このコンプライアンスとコントロールのデジタルシステムは、個人デジタルIDを実装し、それ無しでは、売買が難しくなります。ワクチン・パスポート、マスクの義務化、PCRとワクチン遵守のデジタル証明書などは、これから起こることの前菜に過ぎません。

超大国がデジタル通貨を導入するのは目に見えている」と、マルムグレンは言います。「中国が最初です。米国も同じ方向に進むかどうかの瀬戸際にあると思います。ヨーロッパもその方向で動いています。」彼女は問いかけました、「デジタルマネーとデジタル会計の新システムは、これらすべての場所の市民の競合するニーズに対応し、すべての人間がより良い生活を送る機会を持てるようになるのでしょうか。それが、世界秩序が本当に機能しているかどうかを測る唯一の尺度なのです。」

彼女の言葉は、クラウス・シュワブやWEFの発言:「あなたは何も所有せず、幸せになる」を反映しています。この新しい監視と制御のシステムの下では、誰も自分の体や財産を所有することはないでしょう。彼らの行動や活動は、中央の経済計画者によって管理され、すべての買い物を監視し、人々が何を売買することが許されるか、それをするためにどんな条件を満たさなければならないかを決定するのです。

全て管理されていく・・・