国際的高位銀行家による世界金融システム崩壊のシミュレーション｜さてはてメモ帳 Imagine & Think!
グローバル銀行家が金融システムを崩壊させるという、理論に基づいた大惨事のシミュレーションが、かなり最近行われました。このイベントと、2019年末に開催された悪名高い「イベント201」との間には、著しい類似性がありました。
先月、国際銀行の高官や組織がイスラエルに集まり、世界的な金融システムの崩壊を描いた世界規模の「戦争ゲーム」シミュレーションが行われました。
こういうのをやるということは狙ってんだろうなと
この卓上実験は、COVID-19が世界デビューする直前の2019年10月に行われたパンデミックシミュレーション訓練「イベント201」に類似していました。
2021年12月9日から10日間、エルサレムのイスラエル財務省で「Collective Strength（集団的強さ）」プロジェクトが開催されました。オミクロンの変異株をめぐる留保により、ドバイ万博からエルサレムに移されることになったのです。
この演習は「war game」と呼ばれ、「Dark Web」での機密金融データの流出、世界の為替システムを狙ったハッキング、それに続く「フェイクニュース」による銀行の暴走や市場の混乱など、世界の金融枠組みに対するさまざまな理論的大規模サイバー攻撃に対する反応を再現することが目的でした
債務決済の猶予期間、SWAP/REPO協定、銀行休暇の同期化、主要通貨からの協調離脱などが、提案された政策的救済措置の一つでした。
報告書の著者であるティム・マウラー[Tim Maurer]とアーサー・ネルソン[Arthur Nelson]は、「コロナウィルスのパンデミックによって加速された前例のないデジタル変革」を目撃する地球を描いています。
このような社会では、「サイバーセキュリティがこれまで以上に重要である」と著者は主張しています。
この調査では、世界の金融システムの保護は「組織的な課題」であるとし、世界の金融システムやそのデジタル・インフラを保護するための単一の国際機関が存在しないことに言及しています。
世界の金融システムやそのデジタル・インフラを支配する単一の国際機関が欲しいと
デジタル「健康パスポート」と関連する「デジタルウォレット」は、「最初から金融包摂を進めるために使われる技術」の例であると思われます。
また、国連の持続可能な開発目標、特に目標16.9にある、2030年までに乳幼児を含むすべての人がデジタル化された法的身分証明書を取得することを促すものとも一致するように思われます。
目標16.9はまた、欧州連合が、ワクチン未接種者や自然抵抗力を持つ人をあらゆる種類の公的・私的環境から締め出すために欧州各国で利用されるワクチンパスポート、いわゆる「グリーンパス」が人々のプライバシーを保護すると主張していることを思い起こさせます。
GAVIワクチンアライアンスは、「命を救うワクチンを最も必要とする子どもたちを特定し登録するプロセスを近代化するために、新しいテクノロジーを活用するイノベーション」を求め、グローバル金融システムのセキュリティと公衆衛生という2つの別々の課題を結びつけました。（蛇足：GAVI関係者は、毎月「ワクチン」打ちの無期懲役）
しかし、このような技術の活用は、小児予防接種の記録だけにとどまりません。GAVIは、こうした「新しい技術」の今後の応用を「他のサービスへのアクセス」と位置づけ、広い意味での「金融サービス」を含むとしました。
ワクチンパスポートとグローバル金融システムのセキュリティを組み合わせる話はよく言われる
中国での本当のコロナ死者数は何人なのか。アメリカの研究は、実際の死者数は政府発表の366倍（17000％）であると結論する - In Deep
エコノミストの分析では、以下のように、実際には世界の死者数は中央値が 1870万人となっていると結論付けています。
そして、政府当局による公式発表より「過剰死が多い」国は、以下のようになったとエコノミストは算定しています。
推定過剰死亡があると計算される上位の国とその数値
・アメリカ 公式 82万5816 推定死亡数 100-110万 過剰死亡率 ＋ 30％
・ロシア 公式 30万3496 推定死亡数 100-110万 過剰死亡率 ＋ 300％
・インド 公式 48万1770 推定死亡数 110-750万 過剰死亡率 ＋ 900％
・パキスタン 公式 2万8941 推定死亡数 31-97万 過剰死亡率 ＋ 2600％
・中国 公式 4,636 推定死亡数 15-180万 過剰死亡率 ＋ 17,000％
まあ、中国の統計は怪しいわな
エコノミストの数字が信頼できるのかは知らんが
今から約 2年ほど前の以下の記事では、2020年3月10日頃までに死亡した共産党員のリストに関する資料を取り上げていまして、317人分の死亡事例が記載されており、そこには「死因」も書かれているのですが、「死亡したほとんどが過労死と記載されていた」のでした。
あるいは、2020年1月から 2月の短い期間に、「中国の携帯電話の解約数が 1400万件以上に達した」というデータも示されていました。
こういうアプローチもあるのか
中国の食糧備蓄レベルが過去最大に。2022年には世界の大半の穀物を保有すると見られる - 地球の記録 - アース・カタストロフ・レビュー
食糧の問題は今に始まったことではないですが、最近の日経アジアなどの報道で、中国政府が、過去とは比較にならない規模の「食糧備蓄」特に穀物の備蓄を拡大させていることがわかりました。
日本政府の食糧備蓄の状況がどうなっているのかはよくわからないですが、気候変動が温暖化・寒冷化のどちらに傾くとしても、世界の食糧問題は拡大していきそうです。
そして、コロナによりサプライチェーンの崩壊がさせら際立ってきています。
これは、中国が賢いのでは？
中国政府が、歴史的に高いレベルで食料を備蓄しており、現在、世界のトウモロコシやその他の穀物の半分以上を保有している。2022年半ばまでに、この国は、世界のトウモロコシ埋蔵量の 69％、コメ 60％、小麦 51％を保有すると推定されている。
日経アジアは、2021年の終わりに、世界人口の 20％未満を占める中国が、世界のトウモロコシやその他の穀物の半分以上を備蓄し、地球全体で急激な価格上昇を引き起こしていることを報じた。それにより、多くの国が飢饉に陥っている。
どっかで中国へのヘイトが爆発するかもしれないが
